景気のサイクルと景気指標

売買や取引等経済全般の活性度合いを『景気』と言います。

景気には3～5年のサイクルがあるので、景気の波を捉えることである程度、株価動向の先を予測することができます。

景気サイクルは平均３年と6ヶ月で１サイクル

景気には『景気拡大→景気の山→景気後退→景気の谷』というサイクルがあり、過去のデータから、景気拡大期は平均2～3年、景気後退は平均1～2年と、大体3.5年から4年ほどで一巡することがわかりました。

平均4年で繰り返す短期的な景気の波を『チキンサイクル』とも言われていたりします。

また短期的なサイクルのほかに、約10年で発生する中期サイクル、約50年の周期で発生する長期サイクルがあるという分析結果もあります、

株価はチキンサイクルと概ね連動しながら、上昇トレンド、下降トレンドのサイクルを繰り返しています。

日経平均株価などの株価指数をみれば、景気サイクルを把握することが可能です。

ただ、株価は平均半年ほど景気に先行して動く習性があるため、投資では景気サイクルを意識しつつ、その変化の兆しを探る必要があります。

特に景気と株価の動きが逆行する時期があるので要注意です。

日経新聞などにはいくつかの経済指標が掲載されていますが、予備知識がないとどう見ていいかわからないものです。

基本的な景気指標をピックアップして解説します。

1度は耳にしたことがあるであろう『GDP』は国内総生産のことで、1年間に国内で新しく生み出された生産物やサービスの総額を表し、またその国の経済力を表す目安として用いられます。

GDPは1年ごとに確報値のほか、3か月ごとの速報値が内閣府によって発表されます。

1～3か月期の結果を5月中旬に、4～6月期の結果を8月中旬といった具合に発表されていくスケジュールです。

基本的には1年間のGDP成長率を示す『実質GDP成長率（年率）』をチェックするようにしましょう。

GDP成長率は経済成長を示すものなので、景気動向を把握することができます。

景気後退は『負の値』で示され、景気拡大は『正の値』になります。

先進国であれば1～2％くらいで成長し、新興国であれば7％～9％で成長する国もあります。

GDPはとても分かりやすい指標ですが、集計から発表までのライムラグが難点です。

株式投資を前提に考えた場合『景気先取りの先行性が高く』『集計から発表までのタイムラグが短く』『発表頻度がより多い』方の指標を利用した方が実用性は高いです。

以下の指標はそれらの特徴を備えた指標をいくつか紹介します。

内閣府が算出する景気動向調で、百貨店の売り場担当者、タクシー運転手、ホテルマン、コンビニ店長など、消費動向を敏感に観察できる業種・職種の人に聞き取り調査を行い、指数化したものになります。

毎月25日～月末までの調査結果が約1週間後に発表されるため、景気動向を敏感に察知することができます。

景気ウォッチャー調査には『現状判断DI』と『先行き判断DI』がありますが、2～3か月後の景気先行きを予測する『先行き判断DI』の方が株式投資にとっては重要になります。

５０を上回れば全体として景気が良いとされる状態です。

アメリカの経済指標で最も利用されているものです。

アメリカ国内の非農業部門に属する事業所の給与支払い帳簿を基に集計された雇用者数を指します。

雇用者数が増えれば景気が良くなっていると判断されるようになります。

発表日は、毎月第1金曜日で、統計調査の対象が幅広いこと、比較的発表時期が早いことから、様々な場面で利用されています。

新型コロナウィルスの影響によるアメリカの景気もこの指標で判断していました。

メーカーの購買担当者にアンケートを行い、新規受注や生産高、雇用などの動向を指標にまとめたものです。

発表日は翌月の第一営業日であり、アメリカの経済指標の中では最も早く発表されることから、注目度が高いです。

５０％を超えれば景気拡大、下回ると景気後退を示唆します。

ISM製造業景気指数の各国版です。

日本や、ユーロ圏と世界の多くの国で用いられており、特に中国市場ではPMIの注目度が高いです。

５０を超えると景気拡大で、50未満だと景気後退を示します。

景気サイクルの平均は3年と6ヶ月で『景気拡大→景気の山→景気後退→景気の谷』を循環する
景気指標にはGDPが主な指標になる
景気先取り指数が株式投資において役に立つ
- 景気ウォッチャー調査『先行き判断DI』（日本）
- 非農業部門雇用者数（米国）
- ISM製造業景気指数（米国）
- 製造業購買担当者指数（PMI）（中国等）